キャリアプラン
まさき建設は社員のチャレンジを
全力で応援する会社です。
自分の意識次第でどこまででも成長できる職場環境を整えています。
社員のやる気を引き出す
「人材育成のポイント」と、
まさき建設で描ける
「キャリアプラン」を紹介します。
チャレンジを
たたえる
まさき建設は、自分の頭で考え、
主体的に動ける人を求めています。
資格のチャレンジや、
自身の考えを伝えることは大歓迎。
社員の「挑戦したい」「学びたい」
「経験したい」
といった気持ちを、
全力で受け止め大切にします。
失敗を恐れる必要はありません。
経験した時点で成功です。
KEY POINTS FOR TALENT DEVELOPMENT
まさき建設の
人材育成ポイント
- POINT 01
- 資格取得は全面的に支援！
共に頑張る仲間がいる、挑戦しやすい環境
資格取得のための学校の受講料やテキストの費用を全額補助します。学校の日は早めの退社を許可し、試験当日は出社扱いにする配慮も。社員同士が励まし合いながら学び合っています。
- POINT 02
- 信頼して任せ切ることで
右肩上がりの成長曲線を描く
社員の主体性を何よりも大切にしています。一つの現場において、スケジュール、お金、段取りの工程などは全て現場監督に任せます。任せ切ることで責任感が生まれ、成長に繋がります。
- POINT 03
- 透明性の高い職場環境の実現で
社員に責任感と団結力が生まれる
「この現場は売り上げを立てる」など、現場ごとに目標を定め社員全員に共有します。会社の状況を開示し社員が把握することで、それぞれの役割を理解し、仕事に向き合うことができます。
- POINT 04
- 安定した経営と社長の若さから
社員の成長を長い目で見守れる
30代と若い社長は、社員の成長を長い時間軸で捉えています。そのため、一時的な失敗を失敗と捉えることがありません。公共工事などが中心の安定した経営のもと、社員は安心して挑戦できます。
キャリアプランの
ご紹介
まさき建設で働く「職人」と「監督職」のキャリアプランをご紹介します。
ご自身の理想の姿を明確にし、
その理想を実現するための
行動計画に役立ててください。
職 人
年収モデル
- 前提条件
- ・土、日、祝日休み
・残業なし
・転勤なし
240
万円18歳
見習い
280
万円25歳
現場作業員
350
万円30歳
職長
460
万円50歳
職長
+
一流の技術
500
万円60歳
職長
+
一流の技術
+
指導力
入社
7年目
12年目
32年目
42年目
※中途入社の方に関しては前職の年収、勤務実績などを参考に月給を相談させて頂きます。
※実質的な年収が低下することのないよう配慮します。
必要とされるスキル
・安全ルールの理解
・各種特別教育（フルハーネス、小型車両系建設機械３ｔ未満、高所作業車１０ｍ未満、移動式クレーン１ｔ未満、玉掛け１ｔ未満、締固め用機械など）
・職長教育
・とび、左官、型枠
などの２級技能士
・上記と同等と認められる技術
・各種技能講習（車両系建設機械３ｔ以上、小型移動式クレーン５ｔ未満、高所作業車１０ｍ以上、足場の組立て、玉掛け、地山の掘削及び土止め支保工、有機溶剤、石綿作業主任者、酸素欠乏・硫化水素 危険など）
・図面への基本的な理解
・とび、左官、型枠など各種１級技能士
・その他、上記と同等と認められる技術
・図面への高度な理解
・登録基幹技能者
・施工管理技士
・職人全体の取りまとめ
・監督との調整
・若手の指導
職人から監督へ転換可能
授業料、テキスト代など、全額補助
監 督
年収モデル
280
万円18歳
見習い
380
万円25歳
施工管理補助
450
万円30歳
施工管理技士
560
万円40歳
現場所長
650
万円50歳
東レ事業部部長
土木事業部部長
建築事業部部長
720
万円60歳
役員
情熱と能力が
あれば社長を
お任せします。
入社
7年目
12年目
22年目
32年目
42年目
※中途入社の方に関しては前職の年収、勤務実績などを参考に月給を相談させて頂きます。
※実質的な年収が低下することのないよう配慮します。
必要とされるスキル
・２級建築施工管理技士
・２級土木施工管理技士
・施工計画に基づいて現場の管理ができる
・図面を理解できる
・１級建築施工管理技士
・１級土木施工管理技士
・小規模な工事について、安全、品質、工程、予算等の管理ができる
・大規模な工事についてリーダーを務め、他の監督への指示・支援を含め、安全、品質、工程、予算等の管理ができる。
・部全体の総合的な管理をすることができる。
・部下の育成ができる。
・経験を活かして会社の経営について自分の意見を言うことができる。
・広い視野を持ち、会社全体の総合的な管理をすることができる。
・部門間の調整を図り、全体として最適となる経営方針を立案し、これを実現することができる。
能力や意欲が
変わらなければ、
70歳程度まで給与維持